APV法とは、Adjusted Present Value Method の略で、日本語で「調整現在価値法」と訳される企業価値算定手法のひとつです。
資本構成を有利子負債がまったくない（100％株主資本）状態でフリーキャッシュフローが得られると仮定して事業価値を計算し、有利子負債による調達から得られた節税効果（利払いにかかる節税効果）による価値を加算して、企業価値を算定します。
フリーキャッシュフロー（FCF）とは、企業が将来得ることが期待できる現金のことで、事業活動によって得られる利益から、投資に利用される額を差し引いたものになります。
同じく企業価値算定手法のひとつであるDCF法では、算出する際にWACC（加重平均資本コスト）と呼ばれる、資本調達に際して発生する株主資本コストと負債コストを加重平均により計算した値を使用しているため、負債による節税効果が資本コストに織り込まれています。
そのため、将来的に資本構成が大きく変化するような施策等があった場合には算出される値に歪みが生じてしまいますが、APV法では、フリーキャッシュフローの現在価値と、有利子負債の節税効果の現在価値に切り分けて求めているので、より柔軟に対応できます。
APV法のデメリットは、負債増加による財務リスクが加味されない点が挙げられます。